【メディア】＜テレビ界＞今アツいのは「個人視聴率」…主戦場も様変わり！視聴率が２０％を超える番組は年間でも数えるほど

かつてはお茶の間の中心にあり、一家だんらんの象徴だったテレビ。最近では、視聴率が２０％を超える番組は年間でも数えるほどで、１０％超えで喜ぶ関係者もいる。「テレビ離れ」で諦めムードなの？　いえいえ、それは「世帯視聴率」の話。実は新しい指標「個人視聴率」獲得に向けて盛り上がっているのです。

チャンネル争奪戦　今は昔

　１９７０年代が舞台のアニメ「ちびまる子ちゃん」には、主人公のまる子が、家族と見たいテレビ番組を巡ってケンカをする場面がしばしば描かれる。一昔前の家庭内のもめ事と言えば、チャンネルの争奪戦だった。

　それから約半世紀。１家に１台だったテレビは、１部屋に１台にまで普及。録画機器の発達で、視聴者はリアルタイム視聴にこだわらなくなった。さらに、動画配信サービスを利用してテレビ番組を楽しむ人も増えた。

　つまり、どれだけの世帯が、その時間に、どの番組を見ているかという指標＝世帯視聴率は、視聴実態を反映できなくなってきたのだ。

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録画も集計　視聴の実態詳しく把握

視聴率を調査・提供するビデオリサーチ（ＶＲ）社は、対象世帯に専用の測定器を設置したり、アンケートを実施したりして、視聴率を調査してきた。世帯視聴率の場合、例えば３人家族で２人がその番組を見ていたとしても「１世帯が見た」と集計される。一方、個人視聴率は、測定用リモコンに家族それぞれに割り振られたボタンがあり、視聴した人数や視聴者の性別、年齢、職業など、個人の属性まで把握できる。

　広告主側は長らく、個人視聴率の調査を求めてきた。ＶＲ社は９７年から関東地区で個人視聴率の調査を始め、その後、関西地区、名古屋地区へと範囲を拡大。昨年３月にようやく、ほぼ全国で実施することになった。録画番組の視聴（タイムシフト視聴）も集計し、実態を精密に把握できる。一方、テレビ局も、ＶＲ社の視聴率とは別に、 ＴＶｅｒティーバー などの動画配信サービスの「見逃し配信」の再生回数などで、視聴者への広がりを分析している。

　ＮＨＫの紅白歌合戦や大河ドラマなど話題の番組の視聴率は、今も世帯視聴率で報道されるが、日本テレビをはじめ、テレビ局は既に個人視聴率を重視し始めている。分母が大きくなるため、世帯よりも個人の方が視聴率は低くなるが、局内などに掲示される視聴率は、個人の数字が大きく書かれている。

2021/06/13 05:00 読売新聞
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