バラエティの「関東特集」は番組打ち切りの”危険なサイン”？ 「延命措置に過ぎない」とも言われる企画が作られる理由

テレビ番組の改編期になると、視聴者の期待を集められなかった番組は無残にも打ち切られていく。バラエティは試行錯誤し内容を変えながら続いていくケースもあるが、企画内容によっては打ち切りの“危険なサイン”と言えるという。その1つが「関東特集」だ。その理由についてコラムニストでテレビ解説者の木村隆志さんが解説する。

25日夜、『1億2千万人アンケート タミ様のお告げ』（TBS系）2時間SPが放送されますが、今回のテーマは「関東で一番住みたい県はどこ？」。

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「関東の個人視聴率」を確保したい

人口もスポンサー企業も多い東京での視聴率獲得が重要なことは言うまでもないでしょう。

しかし、東京の人々は仕事、会食、趣味、自分磨き、ネット発信などにかける時間が長く、テレビ番組をリアルタイムで見てもらうハードルは上がる一方。それでも「視聴率調査で重視される関東地区の個人視聴率を獲得するために、埼玉、千葉、栃木、群馬、茨城の人々をおさえよう」という戦略がセオリーの1つとなっています。

その最たるものが、この5県をフィーチャーした企画であり、なかでも名物グルメ、スーパー、小旅行あたりは基本のコンテンツ。地元での局地的な高視聴率のほか、ライバルとなる隣県、さらに東京でも中高年層で一定の数字が期待できるため、関東地区の視聴率として壊滅的な状況を回避しやすいところがあります。

ただ、東京や神奈川の人々にとって積極的に見たい内容ではないことが多く、特に若年層にとって「テレビはつまらない」と感じる理由の1つにあげられやすいのも事実。また、「関東以外の視聴者を軽視している」とみなされることも多く、「キー局が本格的に関東ローカル化している」と未来を危ぶむ声も少なくありません。

「延命措置」だけでない複数の目的

つまり、本当はできれば避けたい企画であり、「背に腹は代えられぬ」という現実がうかがえますが、「延命措置に過ぎない」というのが現実的なところ。今回のような関東の特集は「ヒット企画を探し当てるまでのつなぎ」「新番組の準備期間を稼ぐ」「MCやレギュラー出演者に努力したという姿勢の提示」が事実上の目的となるケースが続いています。

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